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「フレキシブルな働き方」が増えることで、10年後の未来はどう変わる!?

急速なIT技術の進歩により、最近ではノマドワーカーやクラウドワーカー、リモートワーカーといった、働く場所や時間にとらわれない、「フレキシブルな働き方」を選ぶ人々も増えています。

そしてこのたび、16の国と地域(オーストラリア、オーストリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、香港、インド、日本、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、シンガポール、スイス、イギリス、アメリカ)を対象に実施された調査によって、「フレキシブルな働き方」による経済効果は、2030年までに世界で10兆ドルにもなるということが判明しました。

10兆ドルってピンときませんが、日本円だと112兆7415億円。どっちにしてもピンとこないほどの額ですが、すごいことは間違いありません。

この調査は、世界的なワークスペースプロバイダーのリージャス・グループ(IWG)と、経済学者のスティーブ・ルーカス氏が実施したもの。各国のデータから導き出された指標をもとにした経済モデルをそれぞれに適用し、2030年までにどのような影響があるかを調査、予測しています。

フレキシブルな働き方による、経済的なメリット

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自宅だとメリハリがつかないという人は、シェアオフィスなどのコワーキングスペースを活用するのも手。実用的なものからカフェのようなオシャレなものまで、すでにいろんなタイプの物件がある。

調査によると、多くの先進国では2030年までに雇用者の8~13%がフレキシブルワークプレイスで業務を行うことが予測されます。

こうしたフレキシブルな働き方の増加により、企業では費用節約とコスト削減が実現し、生産性が向上するという見込みだそう。

そして具体的なメリットとしては、企業と個人の生産性向上、フレキシブル・ワークスペースの使用によるオフィススペースの経費削減、大幅な通勤時間の節約が挙げられます。

これらすべての要因が、フレキシブルな働き方の付加価値として経済効果につながるということなのです!

ザックリまとめると……

■ 16の国と地域で2030年までに10兆400億ドルの経済効果をもたらす(日本とドイツの現在のGDPを合わせた以上の金額に相当)

■ 2030年までに、アメリカはフレキシブルな働き方から年間4. 5兆ドルの経済効果を見込む(アメリカの現在のGDPの20%以上であり、ドイツの現在のGDP総額を超える金額)

■ 中国でフレキシブルな働き方をする人々の割合は比較的小さいものの、フレキシブルな働き方に関連した経済効果は最大(2017年と比較した場合、2030年は193%の増加見込みで、総額1.4兆ドルの増加に相当)

フレキシブルな働き方による、個人的なメリット

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ノマドワーカーなら、こんな海辺のリゾートで仕事することだって可能。「仕事をしたくなくなる」という副作用を乗り越えられるなら。

小難しい話はさておき、今回の調査では、フレキシブルな働き方が「経済」だけではなく、「個人」にもメリットがあるということが明らかになりました。

たとえば、「仕事が好き」と言えるリモートワーカーの割合は、同じ業界でオフィス勤務をしている人たちと比べて、「約2倍」にのぼります。

この最大の要因は、リモートワークやフレキシブルワークによって、「個人が時間を節約できること」にあります。

現在よりも高い割合でフレキシブルな働き方が採用されることを想定した場合、2030年までにリモートワークで節約できる通勤時間は、なんと「35億3,000万時間」。

これは、毎年201万人が仕事に費やす時間に相当します。

このシナリオによって通勤時間を最も節約できるのは、中国、アメリカ、インド、そして我らが日本であると予測されています!

通勤時間を削減することによって、中国の労働者は今よりも2時間多く時間を使えるようになり、アメリカの労働者は今よりも約1日休暇を増やすことができるのです。

ザックリまとめると……

■ 16の国と地域で2030年までに通勤時間が35億時間以上も節約できる

■ アメリカでさらに多くの人々がフレキシブルな働き方を実践すれば、約9億6,000万時間の節約が可能(アメリカの労働者全員の休日がほぼ1日増えることに相当)

■ 中国では時間の節約によって見込まれる利益が最大であり、フレキシブルな働き方をすることで通勤時間が14億時間も節約できる

まとめ

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子育て中の人には何よりありがたい、フレキシブルな働き方。子どもにとってもうれしいことがたくさん。

報告書の著者である経済学者のスティーブ・ルーカス氏は、「この調査が示しているように、フレキシブルな働き方は個人の時間を取り戻し、雇用創出と生産性向上によって経済を活性化させ、社会に多大な貢献をします。これらの予測は、フレキシブルな働き方が企業や人々にとって、今後採り入れるべき強力な経済力であることを示しているのです」と述べています。

「時間の使い方がヘタ」と言われる日本人。フレキシブルな働き方は個人の裁量によるところが大きいため、まずは現在の働き方を見直し、自分で仕事量や1日の時間配分を決めることに慣れておくなど、来るべきときに備えておくといいかもしれませんね◎

(参照:https://www.regus.co.jp

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